理事長挨拶
一般社団法人日本薬剤疫学会
理事長 漆原 尚巳
（慶應義塾大学薬学部医薬品開発規制科学講座教授）
日本薬剤疫学会は、1995年に発足してから20年超を経過し、学問としての薬剤疫学は既に成熟期に進みつつありますが、今まさに新たなパラダイムへの挑戦と試練が課されています。薬剤疫学は、これまでのところ、医薬品の市販後における評価を主なテーマとして取り扱い、特に疫学的手法による安全性に関する調査研究が主体であったため、医薬品安全性監視を意味するPharmacovigilanceと同義とされることもありました。
その一方で、従来の医薬品の開発段階における介入研究に基づく評価軸は、費用や手法、またその実用性の面で大きな限界があることが共通の認識になりつつあります。世界のみならず日本においても、医薬品リスク管理計画の導入、医療情報データべースから得られるリアルワールドエビデンスの薬事上の意思決定における利用の制度化が進みつつある現在、従来より薬剤疫学で用いられてきたデータソースや、観察データの解析手法が、医薬品開発の観点からも脚光を浴びるようになり、医療界及び産業界における議論の焦点になりつつあります。薬剤疫学は、もとより、レギュラトリーサイエンスと言われる系統的な医薬品等の開発評価に係る一連の科学分野の一つとして、人における評価を疫学に基づき行う目的の基礎学問分野であります。介入研究のための基準であったGCPが観察データを包含することは、レギュラトリーサイエンスにおける、もとより薬剤疫学の範疇であった研究フィールドへの邂逅であり、かつ新たなパラダイムであります。医薬品・医療機器・再生医療製品のライフサイクルにおけるベネフィットリスク評価と適正使用推進における薬剤疫学の重要性はさらに増すものと思われます。
前理事長の久保田潔先生が、長きにわたりこれまで献身されてきた薬剤疫学の普及・啓発事業を受け継ぎ、今後の薬剤疫学研究の普及とさらなる展開に向け、特に若手研究者の育成・教育制度の成熟・拡充や、方法論的課題に取り組みつつ、各種ガイドラインの整備支援などを通じた国際間協調・学会間協力の枠組みを構築、推し進め、取り組んでみたいと考えております。
2019年12月